夕方から7時過ぎまで、2時間ほどがっつり畑仕事。追肥をしたり、土寄せをしたり。後半、アブがまとわりついて大変であった・・・里芋も枝豆もだいぶ大きくなった。

・・・畑仕事は、まあ言ってみれば趣味の世界。業務外で、汗を流して、つなげていく。種芋あげるから作ってみれば、と言ってくれる人がいて、畑を貸してくれるという人がいて、その合間で、私にできることは作物を作るために、ちょっとだけ働く事。農業を専門にやっている方からみたら、ほんのお遊びのレベルにしても、少なくとも働く事、それが私にできること。（本当は、畑を使わせてもらうに伴う様々な作業が発生するんだろうけど・・・）

　動画を作成し、YouTube上で発信することも、それが私にできること。それがこの村で、地域おこし協力隊として税金から給与をもらっている以上、やるべきこと。協力隊の年間収入が最大480万円だと書いている方もいるようですが、そのようなことはありません。明確にしておくならば、私の前年度の給与収入は231万2000円。週4日勤務＋住居の提供となっています。これを高いと考えるか、安いと考えるかは、私自身でなく、納税者の方々の判断でしょう。今はやりの「タイパ（タイム・パフォーマンス）」で考えたら、一年間なり三年間なりの時間の中で、どのようなパフォーマンスが求められているのか？そもそも地域社会の中での優先度はどこにあるのか？　

さて、総務省のサイトでは、地域おこし協力隊について次のように説明しています。　

地域おこし協力隊は、都市地域から過疎地域等の条件不利地域に住民票を異動し、地域ブランドや地場産品の開発・販売・PR等の地域おこし支援や、農林水産業への従事、住民支援などの「地域協力活動」を行いながら、その地域への定住・定着を図る取組です。隊員は各自治体の委嘱を受け、任期はおおむね1年から3年です。

　具体的な活動内容や条件、待遇等は各自治体により様々ですが、総務省では、地域おこし協力隊員の活動に要する経費に対して隊員1人あたり480万円を上限として財政措置を行っています。また、任期中は、サポートデスクやOB・OGネットワーク等による日々の相談、隊員向けの各種研修等様々なサポートを受けることができます。任期終了後の起業・事業継承に向けた支援もあります。

　令和4年度で6,447名の隊員が全国で活動していますが、地方への新たな人の流れを創出するため、総務省ではこの隊員数を令和8年度までに10,000人とする目標を掲げており、目標の達成に向けて地域おこし協力隊の取組を更に推進することとしています。

　「住民票を異動して」というのは、もちろん異動先に居住することを意味していると考えるべきですし、「地域協力活動」というのも、当然それがメインの業務となります。税金から給与を頂くということは、「その地に住んで」、「地域協力活動」に携わる、これが主たる業務であるという理解です。
　それに多分、業務としての活動を見たときに、地域社会の中でのパフォーマンスが高い人、熱い人ほど定住につながっていくんじゃないのかな？　

　また、ある地域に住むということは、仕事以外の様々な関係性の枠に入ることだと思いますし、そういうのを全て否定する人たちだけでは、現在の農村は維持できないと思います。（実際には都会のマンションだって、自治会の役員やらあれこれ様々あって維持されているところも多いのですが）。少し前に「池田暮らしの七か条」というのが話題になりましたが、非都市部においては、住民が地域の生活環境を維持するために自治的な管理を担わざるえない領域が広範に広がっているのが事実でしょう。都市部であっても、自治会がゴミ捨て場の管理を担っていて、自治会に入っているか入っていないかが問題になったりもするのですが、まあ、それぐらいのものです。しかしここではそうではない。その領域がもっと広い。（もちろん、慣習的に続けられているけどやめていいものもあるにしても）住む＝地域の作業を担うというのは前提として考えるべきなのだろう。（残念ながら私は草刈り機は買っていませんが・・・）フリーライダーを増やしてしまっては、地域を維持するルールが崩壊してしまいますし、フリーライダーにはルールは作れません。
　

　いつの間にか、だいぶ話がずれましたが、役に立っているかどうかは別として、私が税金で食べていく根拠は、ここでは動画を作って発信すること。でも、なんか振替休の日としていても、あれこれ作業をしてしまうのはよくないのですが・・・とりあえず、今月も既に「ひがしなるせの青チャンネル」3つ公開。だが、このところ、私の3チャンネル目の生き物動画の方が視聴回数伸びるんですよね・・・