この日も作業手伝いに、山形県鮭川村の米地区へ。先日種を播いた育苗箱を、ハウスに並べました。
それから少し米湿原へ。今年は春の訪れが早いと思っていたのに、なぜか米湿原の春は遅い。ザゼンソウもミズバショウもほんの少し。
　

　で、ちょっと考えてみた。
　以前、地域おこし協力隊で住んでいた山形県の鮭川村。東成瀬に来てから近いので、時々作業の手伝いなどに行っている。住んでいなくても、住民票がなくても、地域に関わること、協力することはいろいろな形でできるのだと思う。
　例えば、だいぶ前から言われている「援農」というあり方もそうだろうし、特定の地域の産品を購入するという形もある。ふるさと納税も、当初は居住していない人が、特定地域を支援するための仕組みとして作られたのかと思うが、今となっては･･･近頃言われる「関係人口」も、住んでいなくても、地域に関わる人を増やすことが大切なのだとの考えている。日本中、人口減るんだから、取り合いしてても。

　その一方で、その地域に住んで、地域に関わり、地域振興に寄与していこうという動きを推進していくために作られたのが「地域おこし協力隊」という制度だろう。その中で「定住」が、重要な出口の一つとされているが、「関係人口を増やす」というのも重要なことであろう。
　しかし、定住するしないに関わらず重要なことは、居住中にどれだけ深く地域と関わるかということではないだろうか。まあ、「地域おこし協力隊」は国税を使って生活しているのだから、地域に関わり、地域を支援し、地域振興に貢献していくのは当然だと思うが、そこをちゃんとやっていくことができなければ、その先もないのではないか。「ここ」と「ここの人」とつながらなければ、どこでもいい場所の一つから変わらないように思う。どこでもいい場所の一つである限り、「定住」は難しいだろう。　

　あれこれ考えたついでに、「居住しない地域おこし協力隊」っていう方向性はあるのだろうか？とふと考えてみた。「特定の地域の産品を売り込むための営業活動に従事する」、なんかこれはありそうな気がする。しかし、その地域にネットワークと思い入れを持たないなら、都会で営業活動をやってくれる人を探せばいいのだろうし、買い手側に補助金をつけてもいいし、そもそも、ネット販売が広がる時代に、営業に出ていく必要もないかもしれない。
　ものを売って「外貨」を稼ぐのが重要だ、と考えたとしても、例えばその売り物が「労働力」だったらどうなるんだ？それはほとんど「出稼ぎ」の世界だ。出稼ぎに行って、国税から「地域おこし協力隊」としての支払いを受けることはありえないか。　　
　
　で、ふるさと納税の先に、「居住しない住民」のも考えてみようと思ったが・・・これは後日。